コインランドリー経営での消耗品とは?メンテナンスが必要なものも解説
2022.02.28コインランドリー経営は景気に左右されず、比較的安定した利益が得られることやランニングコストが低めなことから副業としても人気のビジネスです。
しかし、洗剤などの消耗品やランドリー機器のメンテナンスなど維持費についてある程度の知識をもっておかなければ、ランニングコストが想像以上に膨らんでしまう可能性もあるでしょう。
そこで今回は、コインランドリー経営で必要な消耗品とメンテナンスについて解説します。
コインランドリー経営で消耗品は洗剤など店舗内で販売されているものがメイン
コインランドリーの消耗品といえば、まず洗濯に使用される洗剤があげられます。最近は洗濯機に洗剤が内蔵されているタイプが主流ですが、当然使われた分だけ減っていきます。
洗剤の残量がないために洗濯できないということにならないためにも、こまめに補充しなくてはなりません。
大型の洗濯物を洗う際に必要な洗濯ネットや、きれいになった洗濯物を入れるための袋などを販売している場合は、その品物の補充も必要です。
また、消耗品とは少し異なりますが、料金を現金決済する場合は釣り銭も補充する必要があります。
釣り銭切れや紙幣詰まりはコインランドリーで良く起こるトラブルです。機会損失をしないように注意いたしましょう。
コインランドリーではプロによる定期的な機器メンテナンスが必要
洗濯機・乾燥機のモーターやベルト、給排水パイプの蛇腹などは使用していくうちに劣化するものです。放置すれば、水漏れや無理な稼働による二次的な損傷が発生する可能性が高くなります。
また、店舗内の清掃をしっかり行っていても、コインや安全ピンなどが機械の中に入り混んでしまうと故障の原因になるでしょう。機器の内部に溜まったほこりなどの汚れも定期的に取り除かないと故障や火事につながる可能性もあります。
こうしたパーツのメンテナンスは、コインランドリーを経営するうえで必須です。しかし、メンテナンスは機械を一部分解して行う必要があるため、ある程度の知識がなければ難しいかもしれません。
メンテナンスの作業に自信がない場合は、専門知識を持つ業者に依頼するのがおすすめです。
コインランドリーの維持に必要なコスト
コインランドリー経営はランニングコストが安いのが魅力の一つですが、店舗の質を維持する必要があります。
コインランドリーの維持に必要なコストは次のとおりです。
光熱費
洗濯には水道代や電気代、ガス代などが必要です。また、店舗内の照明や空調設備にも電気代がかかります。
テナントの家賃など土地の使用料
営業する土地が自己所有でない限りは、土地や施設を借りて営業することになります。それにかかるテナント料(家賃)が必要です。
また、自己所有の土地であっても固定資産税がかかります。
消耗品費
洗剤や自販機などで販売する品物の補充にかかる費用です。
人件費
コインランドリーは無人店舗が一般的ですが、治安のためにも定期的に見回りするスタッフを雇ったり、顧客からのクレーム対応を外注する場合は人件費がかかります。
店舗内の清掃を人に任せる場合も同様です。
集客・宣伝費用
コインランドリー経営で成功するには、顧客の獲得が必須です。
競合店も多いことから、まずは店舗の存在を知ってもらわなくてはなりません。
チラシの配布はもちろんですが、最近ではSNSやネットで公開されているローカル記事などで取り上げてもらうのも効果的です。
店舗周辺に看板や道路からも目立つのぼり、入り口におしゃれなウェルカムボードなどを設置するのがおすすめです。
店舗の立地や周辺の環境をよくリサーチしてターゲット層を定め、効果的な方法を選ぶことで効率的な集客が行えるでしょう。
フランチャイズにかかる費用
フランチャイズ契約を結ぶことは、好条件の立地に店舗が設けられたり、経営のノウハウやメンテナンス費用の軽減など多くのメリットを得られるケースが多いでしょう。
しかし、フランチャイズにはロイヤリティなど別の費用がかかるケースがほとんどです。
ランニングコストを総合的に分析して選択することをおすすめします。
コインランドリー経営では消耗品やメンテナンス費などのランニングコストの調整が成功のコツ
コインランドリー経営は、専門知識がなくても開業でき、ランニングコストも安いため副業やサイドビジネスとして参入するケースが増えています。しかし、定期的な機器のメンテナンスや清掃を怠ると、故障や水漏れなど二次的な損害が発生しやすくなります。
洗剤などの消耗品やメンテナンス費用などのランニングコストを適切に調整することがコインランドリー経営の成功につながるでしょう。
また、コインランドリーを経営する際は、光熱費や土地の使用料、人件費、集客・宣伝費用、フランチャイズ費用などさまざまなコストもかかります。
メンテナンス費用に加え、こうした出費についても細かく分析して、利益率アップを目指してください。