トランクルームを利用する時は初期費用も必要となる

トランクルーム

手軽に収納スペースを増やす方法

あまり使わないものは処分してしまうという方法もありますが、少しでも使う可能性があるものや思い出の品などを、簡単に捨てられないと思う人も少なくありません。そのような時に便利に使えるのが、トランクルームです。管理の行き届いた収納するための専用スペースを、手頃な料金で利用することができます。

コンテナタイプが主流の屋外型、ビル内の一室が区切られている屋内型、などの種類があり、用途や使用目的によって使い分けられるようになっています。この中でも特に人気のあるのが、汚れにくくて清潔感のある屋内型です。室内は空調によって、24時間適度な温度と湿度が保たれているので、預けた荷物をカビなどから守ります。

屋内型は、セキュリティ面にも、十分配慮されています。入退室は専用のセキュリティカードを使うため、正式な利用者以外は立ち入れないようになっていますし、防犯カメラが休みなく監視してしますから、盗難対策は万全です。部屋のサイズについても、大小さまざまなタイプがありますから、預けたいものに適した部屋を見つけましょう。料金は部屋の広さに応じたものになるので、大き過ぎない適切なサイズの部屋を選ぶことが重要です。預けたいものを全部合わせると、どの位のスペースが必要になるのかを事前に調べておくと、効率的にトランクルームを探すことができます。

必要となる費用に関しては使用料だけではなく、利用し始める時にだけ請求される初期費用もあるので、注意しなくてはなりません。

毎月の料金以外に初期費用が必要となる

トランクルームの初期費用とは、一般的には事務手数料、鍵代、保証委託料などです。事務手数料は、運営会社のスタッフが登録などをする際に発生する費用で、鍵代はトランクルームに入る時に使う鍵の費用となります。鍵は、通常利用者が変わるごとに新しくされて、契約を解除した利用者が使えないようにします。保証委託料は、万が一料金が滞納された時のための費用です。

他にも、運営会社によって別な名目の初期費用が必要となることもあります。初期費用のことを忘れていると、思っていた以上の料金が請求されて、驚いてしまうことになります。トランクルームを利用する時は、毎月の利用料金だけではなく、初期費用の内容と金額を確かめた上で、利用しなくてはなりません。書類などがある時は、隅々まで目を通しきちんと理解しておく必要があります。

基本的には、初期費用のことについては利用規約などに書かれていますし、運営会社のスタッフと顔を合わせて契約する場合には、利用する前に説明してくれます。トランクルームの会社によっては、聞きなれない名目の内容が初期費用に含まれていることもありますので、そのような場合は運営会社のスタッフに質問をして、きちんと内容を理解してから利用するようにしましょう。

トランクルームの場所や室内の広さなども重要ですが、料金についてしっかりと理解していないと、計画的に利用するのが難しくなってしまいます。とにかく家の中に置かれている荷物を何とかしたいと思って、利用方法や料金などを詳しく確認することなく使い始めてしまう人もいますが、落ち着いて利用することが大切です。できるだけ無駄のないように、事前に情報を収集するようにしましょう。

どのように契約するのか

実際にトランクルームを契約する時は、電話やネットで運営会社に連絡をして、室内の広さや費用、利用開始日などを伝えるのが一般的です。必要であれば、現地を見学することもできます。ネット上の手続きだけで利用を開始できるトランクルームもありますが、実際に見て確かめておいた方が、間違いなどを防ぐのに役立ちます。

利用することを決めた場合は、WEBや郵送などで契約手続きを行い、初期費用などを支払ってから、契約手続きや審査などに進む流れです。何も問題がなければ、契約日の前日までに鍵が届くので、契約日からトランクルームが利用できるようになります。手続きに時間が掛かることもありますので、少し余裕を持って運営会社に連絡をしておくことが重要です。

このような手順で手軽にトランクルームを利用できるので、現在の住まいにある使わない荷物などを収納したい時に便利です。収納しきれない荷物は多いが、トランクルームをどのように使用していいか想像がつかない人は、まずはトランクルームとはどんなものなのかを、実際に見て理解することから始めることが大切です。一般的な住宅とは異なる、ものだけを収納するスペースを見学するだけでも活用方法が思い浮かぶでしょう。

まずは、家の中の状態を把握した上で整理を行い、トランクルームに置いた方がいいものがどの位あるのかを確認することが肝心です。収納したいもののサイズなどを確認してからでないと、適切なトランクルームを選ぶことはできません。現状をよく理解して、何が問題であるかを明確にすることによって、より有効に活用することができます。

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