トランクルームに災害時の備えを
地震などの自然災害に対する備えについて
日本は、世界の中でも有数の地震が多い国として知られています。
地震だけでなく、夏から秋にかけて発生する台風などの自然災害も毎年のように起こっています。
2019年の台風による被害は、記憶に新しいかと思います。
これらの自然災害に対してハザードマップなどでご自身のお住まいの地域の危険性を確認しておくことが必要です。
また、危険性が低い地域であっても、自然災害が発生したときに生活必需品が不足する可能性もあります。
「備えあれば患いなし」というように何かあったときのために、あらかじめ物品を備蓄しておくなど準備をしておくことをおすすめします。
備蓄する物品は家の中に保管することをイメージされるかもしれませんが、実はいくつかに分散して備蓄しておくのが最も良い保管方法です。
災害によって自宅が損壊すると、備蓄しておいた品物にも被害が及ぶリスクがあるためです。
自宅以外の車中や勤務先、トランクルームなどを保管場所として確保しておくのがおすすめです。
自宅に物品を備蓄する場合、品物の保管場所としてはいざという時に持ち出しやすい場所を選ぶと良いでしょう。
具体的には、玄関など家の出入りをする際に通る場所を選ぶのが適しています。
玄関などに備蓄品があれば、避難の時にすぐ物品を持ち出すことができるので、パニックに陥りやすい避難時には最適な場所です。
ただし、自宅の玄関に備えをしておいても、自宅そのものが倒壊してしまうと利用することができません。
加えて災害が発生した時に外出していると、自宅に戻る時間的余裕や移動手段がなくなることも考えられます。
リスク分散の観点からトランクルームの利用がおすすめ
自然災害は基本的に、いつ起こり、その被害がどの程度の範囲に及ぶのか予測することができません。
したがって、いざという時に備えて物品を保管する場所は、自宅以外にもなるべく多くの場所に確保しておくようにすると、それだけ備蓄品が被害を受ける可能性は低くなります。
非常時の備蓄品を保管する場所としては、トランクルームを選ぶのも良いでしょう。
トランクルームは荷物を収納するために貸し出されるスペースですが、非常時に備えるためにも利用することができます。
トランクルームは荷物の収納に特化しているだけあって、車中などよりも多くの物品を保管することが可能です。
そのため、大規模災害に備えて大量の物品を保管しておきたいという場合にも適しています。
ただし、トランクルームが被害を受ける可能性もあります。
そのような状況になると、トランクルームの建物への侵入やエレベーターが使用できなくなるリスクも生じてきます。
そうした事情を踏まえると、トランクルームを利用する場合には物件の立地条件や付帯設備、周辺環境などに気を配ることが大切になります。
次に、地震などの災害に備えて保管する物品は、生活必需品だけとは限りません。
例えば、自分にとって思い出のある品物や趣味で収集してきた品物は、生活するために必要不可欠というわけではないものの、被害を受けて落ち込んだ気持ちに癒やしを与えてくれる存在です。
したがって、災害への備えをするのであれば、生活必需品だけではなく、思い出の品物やコレクション品も保管しておくことをおすすめします。
トランクルームを利用する際に気を配りたい事柄
災害時用の備蓄品の量が増えると、それだけ多くの保管スペースが必要となります。
近年では台風や地震から、大規模な断水や停電が長期間発生していることもあり、1週間の備蓄を推奨しています。
1週間分となると、水だけでも1人あたり9リットルほどが必要となり、家族がいれば、それが人数分必要です。
このような大量の備蓄品を保管するためには、トランクルームなど荷物の保管に特化したスペースの利用がおすすめです。
トランクルームは非常時の備えにも適していますが、利用する際には注意するべき事柄も存在します。
例えば、荷物の出し入れをすることが可能な時間帯もチェックポイントの一つです。
自然災害はいつ起こるか分からないので、利用時間に制限が設けられていると、いざという時に不都合が生じる可能性もあります。
そのような場面を想定した上で、24時間の使用が可能なスペースを選んでおくと安心です。
また、非常時の備蓄品は不測の事態になってから使用するものです。
そのため、災害が長い間発生しない場合、備蓄品の保管期間も長期化する可能性があります。
トランクルームを長期間にわたって利用する場合、湿気によってカビが発生するリスクも高まるので注意する必要があります。
こちらのリスクを軽減するためには、空調管理の行き届いている施設を選ぶことがポイントです。
そして預けた荷物は業者に管理を一任するのではなく、定期的に自分で状態を確認して適切な対処をしましょう。
長期間の利用が想定される場合には、利用期間に関する制約が設けられていない施設を選ぶようにすることが大切です。
